深刻な技術者不足の日本。ITエンジニアの採用ニーズの高まりを受け、外国人エンジニアの採用を視野に入れる企業が増えています。しかし、国内で働く外国人エンジニアには、日本語力はどの程度必要なのでしょうか。
ここでは、外国人エンジニアの雇用における日本語力重視の是非と現状、そして外国人人材に日本語力を身につけてもらうための３つの施策をご紹介します。ぜひ、参考にしてください。
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外国人エンジニアに求められる日本語力は？
すでに外国人エンジニアを雇用している企業もありますが、求人募集から選考の段階で日本語力はどれくらい重視されているのでしょうか。外国人エンジニア採用の現状と求められる日本語レベルを説明します。
日本語力よりスキル重視の企業も多い
外国人エンジニア求人において、日本語力ではなくITスキルや技術力を重視する企業が増加してきています。たとえ日本語力があまり高くなくても、専門性の高いITスキルや技術力を持っていれば、企業に高く評価され、採用されています。
こういった企業は、日本語が話せなくても英語のできる日本人社員の協力を得たり、翻訳アプリ・Webサービスを積極的に活用したりすることで、コミュニケーションの課題を減らし、円滑に仕事を進めるための工夫をしているようです。
人手不足が深刻化する中、“優秀なITエンジニア”確保したいとき、日本語レベルの条件を外すだけで、採用の対象となる層は拡大します。優秀な人材にアプローチして獲得できる可能性も高くなるはずです。
将来的に自社内に外国人社員が増えていくことを考えると、自社側の語学力だけではなく英語に対する対応力を上げたほうが効率的、かつ現実的という時期にきているのではないでしょうか。
円滑な交流のためにはある程度の語学力が必要
外国人社員は、日本で生活をしながら日本人社員と一緒に働いていくことになります。必然的に起こるコミュニケーションや交流までを考えると、ある程度の日本語能力は、やはり必要になってくるでしょう。
また、本人にとっても日本語力が向上すれば、より過ごしやすい生活環境や職場環境となることは確かです。ITエンジニアとして、仕事上で携われる案件の幅も広がるでしょう。
外国人社員が一定の日本語力を身につけられるような施策で企業がサポートしていけば、入社後の定着にもつながっていくものと考えます。
日本語スキルを身につけさせる方法とは？
外国人社員に日本語スキルを身につけてもらうには、どのような施策が有効でしょうか。
ここで、3つの方法をご紹介します。
社内で日本語研修を実施する
社内で日本語研修を実施して、業務の一環として取り入れていくのも一策です。
社内研修は、学んだ内容をそのまま現場で実践できるメリットがあります。そのため、日常会話とともに、業務上での会話に直結するような内容を取り入れていくと学習効率も上げられるでしょう。
日本語習得の費用を一部負担する
日本語学校に通う費用の一部を負担したり、日本語学習用の教材や参考書を支給したりする方法もあります。e-ラーニングなどを取り入れていくのもおすすめです。
熱心な人ほど、日本語を身につける必要性を強く感じています。企業からの後押しがあることは魅力的に映るでしょう。たとえ、日本語習得の意欲が低かったとしても、学習のきっかけを提供することで、ある程度のレベルまで身に付けてもらえる可能性があります。
日本語検定を受けてもらう
日本語検定を受けてもらい自己学習を促すことで、日本語能力アップの期待が持てます。日本語検定は、日本人（小学生から社会人）を含め、日本語を使う人を対象にした、正しい日本語を使えるかどうかを測る試験です。自然な日本語を学ぶことができます。
小学校低学年の言語レベルの7級から社会人レベルの1級までの7段階設定です。日本語が堪能でない外国人でも、レベルに合わせて挑戦することができます。外国人社員であれば、中学・高校レベルの4級程度が目安となるでしょう。
まとめ
外国人の採用では、以前から「日本語力があるか」が重視されてきました。
しかし、国内の人材不足やグローバルな獲得競争の激化を鑑みても、日本語能力の条件設定は見直すべきときがきているようです。入社後に日本語力を高めるサポートをする、というスタンスで進めたほうが採用効率はぐっと高くなるでしょう。また、日本人社員の英語力そして英語対応力を底上げすることも重要なポイントになるでしょう。
