少子高齢化による労働力不足が深刻化する中で、サービス系やIT系の企業は優秀な人材確保だけでなく、人材育成という人事課題も抱えています。人材育成において、組織運営を担うマネジメントと部下の育成の両面で効果が期待されているのが、マネジメント研修です。
では、マネジメント研修の目的やメリット、そして研修の内容はどのようなものなのでしょうか。これらの疑問を解消すべく、今回はマネジメント研修についてわかりやすく解説します。
Contents
マネジメント研修とは
まず、マネジメント研修がどのような研修かを理解するために、マネジメントの本来の意味や、マネジメント研修の目的・メリットなどをご紹介します。
マネジメントとは
マネジメントは、英語では「management」と表記し、事業の経営や管理、お金の管理や取り扱い、人の管理、会社の経営などの意味を持つ言葉です。ビジネスで使う場合は、組織の管理職や経営者を指します。
マネジメント研修の目的
マネジメント研修には下記の3つの目的があります。
- 管理職がマネジメントの役割を理解する。
- 管理職に必要な能力・スキルを習得する。
- マネジメントとして期待される役割を果たすうえで必要な力を身につける。
研修の実施によってこれらの目標を達成することで、組織全体のパフォーマンス向上を目指します。
研修目的は大きく分けて2種類
なお、マネジメント研修には新任管理職向け研修と、中級～上級管理職向け研修とがあります。両者の目的の相違点は以下のとおりです。
- 新任管理職研修：プレーヤーからマネージャーへ役割転換するために、必要な意識やスキルを身につける。
- 中級～上級管理職研修：さらに上のマネジメントクラスへのステップアップに必要な能力を養う。
前者は、新しく管理職を立てる場合。後者は管理者層のスキルをアップさせる場合です。組織の状態によって求める管理職像は異なるので、会社に必要な研修はどちらなのか一度見直してみましょう。
マネジメント研修のメリット
マネジメント研修は大きく分けて、自社開催、アウトソーシング、社外研修の3種類に分類できます。それぞれの研修方法のメリットを、特徴とともに以下の表にまとめました。
| 研修内容 | 特徴 | メリット |
| ①自社開催 | 研修の企画立案、研修カリキュラムの構築、研修の実施までを自社で行う。 | 自社の課題やニーズに合った研修プログラムを実施できる。 |
| ②アウトソーシング | 研修会社や人事コンサルティングに研修の企画や運営をアウトソーシング。委託先より研修講師が派遣される。 | 研修内容が自社の企業文化や組織風土に影響されることなく、他社の成功事例も学べる。 自社の課題に合わせたカリキュラムのカスタマイズも可能。 |
| ③社外研修 | 研修会社主催の公開講座など、集合研修として実施される。汎用性の高いカリキュラムが一般的。 | ②のメリットに加え、他社の受講者との交流から刺激を受けたり、新しい価値観に気づけたりする。新たな人脈の開拓ができる。 |
マネジメント研修の主な内容とは
マネジメント研修は、企業の現状や課題に合わせたカリキュラムを組むことが多いため、研修内容も企業によってさまざまです。ここでは一般的な研修内容をご紹介します。
主な研修内容
- 管理職の役割や心構え：マネジメントとしての役割や行動基準
- 組織力：組織目標や組織の運営方法
- 業務マネジメント力：業務の分担や進捗管理、業務の改善方法
- マネジメント手法：目標管理、PDCA、業務管理など各種手法
- 課題解決力：課題解決プロセスやアクションプランの策定方法
- 人材マネジメント方法：部下のパフォーマンスを高めるための人材育成のポイント、モチベーション管理、OJT、評価方法
- コミュニケーション力：指示・指導・「ホウレンソウ」の仕方・部下の褒め方
なぜマネジメントが必要なのか、という心構えから始まり、組織力を高めるための業務管理や人間関係の構築について研修を受けます。この研修内容をベースに実践していけば、組織のパフォーマンス向上が見込めるでしょう。
2019年4月から、改正入管法によって外国人社員の増加が予想されます。今後見込まれる社内のグローバル化も踏まえて、管理職層は外国人社員へのマネジメント方法についてもよく検討しておくと良いでしょう。
まとめ
今回はマネジメント研修の目的・メリットや、一般的な研修内容をご紹介しました。マネジメント研修によって、管理職のスキルアップやモチベーションの向上が実現できるだけでなく、部下の育成への好影響や組織力の強化も期待されます。
採用活動を盤石な組織で行うためにも、マネジメント研修は人事主導で行うと良いでしょう。また、マネジメント研修があるということも、キャリアを積みたい求職者にとって魅力的です。既存組織の強化だけではなく、採用活動への影響も考えて会社を成長させていきましょう。
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