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母集団形成できていますか?6つの方法と外国人採用について

日本国内の採用マーケットは売り手市場が続き、企業は採用計画の充足や優秀な人材の確保が困難な状況に置かれています。人材不足を打開するうえで採用担当者が注目しているのが、母集団形成です。
今回は母集団形成を取り上げ、効果的な母集団形成を行うために企業が取るべき対策や、母集団形成の手法および外国人採用における母集団形成のポイントをご紹介します。

母集団形成とは

母集団形成とは、自社の求人に興味を持つ求職者を集めることで、採用プロセスの一環として行われます。母集団形成の際に鍵となるのは、求職者に対して自社の認知度を上げることはもちろんですが、採用基準を満たしつつ入社意欲の高い人材を集めることです。

ただ集めるだけはNG

採用目標人数を達成するために、ただ闇雲に候補者を集めるだけはNG。自社の採用要件に満たない、あるいは入社意欲の低い求職者の割合が増えやすくなります。結果として、歩留まりや採用ミスマッチといった採用ロスに繋がりかねません。採用KPIと照らし合わせながら、自社の採用方法に適した母集団形成手法を取り入れましょう。

形成するための方法6選

母集団形成の代表的な手法には以下のものが挙げられます。

①求人サイト

母集団形成手法の主流として活用されています。新卒・中途・パート・アルバイト採用や外国人採用など、採用ターゲット別サイトがメジャーですが、エンジニア職やMRなど特定の職種に特化した求人サイトも豊富です。

②人材紹介会社

人材紹介会社は、厚生労働大臣の許可を受けた民間の職業紹介所です。採用業務の一部を人材紹介会社にアウトソーシングできるため、人事部の負担を軽減母集団形成を効率的に行えますが、成功報酬が高いのがネックです。
新卒採用や中途採用、業種別など、何らかの分野に特化したものもあり多様化しています。

③セミナー/説明会

セミナーや説明会には、自社で開催するものや合同説明会への出展などがあります。オフラインで求職者と対面できるため、母集団形成に有効活用できます。採用担当者が求職者とリアルな接点を持つことで、選考辞退を防ぐ効果が期待できます。

④現社員からの紹介(リファラル)

社員の友人や知人を紹介してもらい、その他の募集経路と同じ選考プロセスで応募者を評価します。採用要件を満たす人材で母集団を形成しやすいだけでなく、大幅な採用コストダウンが可能です。

⑤SNSの活用

SNS上で情報提供やプロモーション活動を行う手法です。SNSで採用アカウントを開設して定期的に情報発信し、それがフォロワーにも拡散されれば、採用広報効果も見込めます。SNS単独では応募が得られにくいため、就職サイトや自社採用ページにリンクさせて母集団形成に繋げるのが効果的です。

⑥採用サイト/アプリの活用

スマートフォン普及率に伴い、とくに若年層の採用ツールとして採用アプリを導入する企業が増加しています。サイト・アプリ限定のコンテンツ配信による応募の動機付けが最大のメリットですが、企業専用の採用サイトやアプリの開発が必要です。

母集団形成には、上記でご紹介した複数の方法があります。自社の採用ターゲットや予算に応じて、実現可能なものを選択するのが良いでしょう。

外国人採用も視野にいれると形成しやすい

母集団の数と質の確保で注目されているのが、外国人採用です。外国人の国内での就業ニーズは高く、高度なスキルを持った優秀な人材を獲得するチャンスがあります。

国内で進む外国人採用

とくにIT業界では、外国人エンジニアの採用が活発です。例えばフリマアプリのメルカリでは、2018年度の新卒入社50人中、外国籍の社員は44人に上り、その大半はエンジニアとして採用されました。外国人人材専門のエージェントも多数あり、外国人採用を視野に入れた母集団形成の方法は多様化しています。

外国人にはダイレクトリクルーティングがおすすめ

外国人採用を行う場合に取り入れたいのが、ダイレクトリクルーティングです。ダイレクトリクルーティングとは、企業が求職者に直接アプローチするスカウト型の採用手法です。求人媒体や人材紹介会社を介さずに求職者にアプローチできるため、採用コストも削減できます。

一方で、外国人を採用する場合は、求人媒体や採用ツール上での英語コンテンツ発信が必要です。その他にも、外国人求職者が安心して国内で働ける仕組み作りへの取り組みなどの課題もあります。

▼タレントハブでは外国人採用のダイレクトリクルーティングや人材紹介を行っています。
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まとめ

売り手市場で人材不足に陥る企業にとって、母集団形成で応募者を確保することが、採用活動の成否を決める鍵となります。
母集団形成は闇雲に人を集めるだけでなく、選考フローの一環として採用KPIに合わせて母集団の質か数のどちらを優先させるかを決めることが重要です。そのうえで自社に適した母集団形成方法を選択すると良いでしょう。

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