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メンター制度の事例3社。組織を強くする各社の取組みとは

新入社員の受け入れ体制として、OJTやシスター・ブラザー制度、メンター制度などがあります。その中で、メンター制度とはどのような制度なのでしょうか。また、メンター制度を導入している企業がどのように活用しているか、ご紹介します。

メンター制度について

メンター(Mentor)とはメンタリング(Mentoring)における指導者のことで1980年代にアメリカで人材育成の方法として確立されました。

ではメンター制度では具体的にどのようなことをするのでしょうか。
メンター制度では、メンティー(新入社員)が職場や仕事に関する悩みをメンター(先輩社員)に話して解消を図る面談を行います。気軽に相談しやすいように、メンターは基本的にメンティーと年齢の近い他部署の人が選ばれます。メンターに選ばれた人は、ヒアリング方法や悩みや課題の解決手法を事前に研修で身につけることが必要です。離職率を低くするための新入社員教育。後輩社員との関係構築の場として中堅社員教育にも実施されます。

定期的にメンターとメンティーが面談することにより、職場での不安材料を取り除き(メンタルケア)定着率を向上させるだけでなく、成功体験を積んだ先輩の姿を見ることで「こういう風になりたい」という希望やキャリア開発において選択肢を広げることができます。

高島屋

高島屋ではシフト制ゆえOJTが機能しなくなってきていること、社内コミュニケーションが希薄になっていることが課題になっていました。
そこで、入社4年目の社員をメンティー、入社10年目前後をメンターにすることで、実践力と応用力を併せ持つ人材の育成を目的としてメンター制度を導入しました。
まず、メンター制度を導入する前にメンタリングスキル研修の実施、「メンター制度実施の手引き」やメンター同士のネットワークを構築してメンター制度の仕組みを整えてから実施しました。
メンター制度を導入したことで、「他部署の話が聞けてキャリアを考えられるようになった」という声もあがっています。

株式会社メルカリ

メルカリでは新入社員に必ずメンターが付きます。
メンターは新入社員研修にも参加してペアになって、ワークショップを行います。
ワークショップでは自己紹介や人生で一番感謝していること、自分がどのように人生を歩んで来たのか、メルカリに入社した理由や挑戦したいことなどを仕事に関する価値観を互いに共有します。また、外国籍の新入社員が多いため日本で働く上で直面した課題や、社内のサポート状況などをディスカッションします。

さらに、メルカリには会社で社員同士のコミュニケーションを活性化させることを目的にランチ代を補助する制度があります。
その1つに「メンターランチ」があります。これは、新入社員が1週間メンターと一緒に、あらゆる部署の既存社員がランチを取りながらコミュニケーションを取り職場に馴染めるようにサポートしています。

資生堂

資生堂が導入しているメンター制度は「リバースメンター制度」です。
リバースメンター制度では、メンティーは社長や執行役員を含む20人で、メンターは若手社員が行っています。
このリバースメンター制度は4つの目的で導入されました。

  • IT領域でベテランにノウハウを広げる
  • 社内のコミュニケーション活性化
  • 若手のコミュニケーション能力向上
  • 上司はマネジメントされる気持ちを理解することで指導や育成のスキルアップ

このようにリバースメンター制度により、社内のコミュニケーション活性化と人材育成で活用されていることがわかります。

まとめ

ご紹介したようにメンター制度は会社の目的に合わせて工夫して導入することで、社員のメンタルケアすることでより盤石な組織作りができます。とくに文化の違う外国人社員に実施することで、文化や生活習慣の違いやサポートして欲しいことを共有できます。

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